職場のいじめについて

無視や嫌がらせなど、職場においていじめを受けてしまい、仕事に影響が出る方は少なくありません。
職場に限らずいじめは場合によっては犯罪行為ですので、自分の事を責める必要はありません。
職場でのいじめを受けた際には、自分がどうしたいのかをまず考えましょう。

仕事を辞めるにしても、ただ仕事を辞めるのか、仕事を辞める前に損害賠償請求をした上で辞めるのかなど、選択肢はいくつかあります。
また仕事を辞めない場合、いじめを辞めさせるのかそれとも相手を辞めさせるのかによっても対応策が変わるでしょう。
自分はどうしたいのかをまずは考えた上で、それに合わせた行動をすることが大切です。

いじめのパターン

そもそもいじめはどんなことがいじめに入るのかというと、やられた本人が嫌だと感じたらそれはいじめです。
物理的な暴力を受けたりをはじめ、物を意図的に隠されたり捨てられたり、無視をされたりなどがよくあるパターンですが、中には仕事の重要連絡がされなかったりなど、社会人としてあるまじきいじめをしてくる方もいます。
そのまま放置すると会社にまで影響が出ますので、いじめのパターンが仕事に影響する場合、出来るだけ早く状況改善するべきでしょう。

また、いじめは場合によっては犯罪に当たります。
犯罪行為の場合は刑事事件として告発することも可能ですので、いざと言う時は法的機関を味方につけましょう。

いじめを解決する方法とその後気を付けるポイント

いじめには自分で解決出来る場合と専門機関に相談しないと解決出来ない場合があります。
自分でどうにかする場合、例えば、いじめをしている加害者よりも更に上の立場の人に報告をしたり、会社内の窓口にいじめの事実を報告するのも1つの方法です。
当事者に話をしても聞く耳を持たない場合は特に、上司に報告して仕事に影響が出ている旨を伝えるべきでしょう。

専門家に頼る場合は、弁護士などの専門機関に相談する方法があります。
ただしこちらは会社ぐるみの悪質ないじめがある場合で、大きな被害が発生していたり、自分1人ではどうしようもできないような場面で使いましょう。
お金もかかることですし、自力で出来ることを最低限やってからでないと専門家は動いてくれません。

場合によっては異動や転職を考え、あまりにも我慢の限界が来たときに、会社を相手取って戦うくらいの気持ちでいましょう。
ただし事態が大きくなればなるほど必要となる証拠もありますので、負けない為にも下準備が必要です。
まずは無料相談を行っているような弁護士さんに相談してみるのも1つの手でしょう。